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お葬式の形

近年、お葬式は様々な形で行われています。
それぞれにメリット・デメリットがございますので、故人や遺族の宗教観や関係者の人数、地域の慣習、予算などからどのような葬儀にするか決定していきます。ご遺族の要望をお伺いした上で、弊社担当スタッフがご提案させて頂きます。

一般葬

親族に加え、隣組や会社関係、故人や遺族とご縁がある方へ幅広くお知らせをし、葬儀へ参列していただくお葬式です。

〇 故人と縁があった方々へお別れの場を用意できます

悲しみは家族だけではありません。故人が生前お付き合いがあった方、故人にお世話になった方、故人と共に歩んだ方など、多くの方がお辛い気持ちなることでしょう。
そういった縁のある方々へ、故人を偲ぶ場を用意することが、遺族が故人に代わり感謝の気持ちを伝える一つの方法です。

〇 御香典を頂くことで、実費は少なくなる可能性があります

相互扶助の考え方から、参列者は「御香典」をお持ちになります。接待にかかる費用以外の所(祭壇や棺など)を抑えられれば、遺族の負担は実質少なくなります。

▲ 体裁を気にしたり、慣習に縛られてしまうことがあります

祭壇や遺影の大きさ、お花の数、食事など、体裁を気にしてしまうことがあります。また、参列者への接待などで故人と向かい合う時間が削られる恐れもあります。

▲ 参列者に気を使い費用が嵩むことがあります

来ていただいた方への配慮が必要となりますので、案内看板や冷暖房の設備、駐車場や受付のスペース、案内係、食事の振舞いなど葬儀全体の費用は高くなります。

家族葬

『家族葬』という言葉に定義はありませんが、一般的に故人のご家族や、近しい親族のみで行うお葬式を指します。2~3名だけのこともあれば、50名くらい集まることもあります。親族や寺院の了解が得られれば、通夜を省き告別式のみの一日で葬儀を行うこともあります。基本的には友人や知人、ご近所の方へは事前に参列をお断りします。

〇 選択肢が広がり、費用を抑えられます

葬儀の会場も少人数のため大きさを気にしなくて済み、選択肢が広がります。また、遺族中心のスケジュールを組むことが可能です(火葬中の食事や、当日の納骨など)
費用面では、会葬御礼品や食事などの接待費が少なくなり、案内看板や受付が不要になるなど葬儀本体の費用も抑えられます。

〇 周りに気兼ねなくゆっくり偲ぶことが出来ます

参列者への応対が無くなりますので周りに気を遣わず、しっかり故人と向き合うことができます。また、地域独自の慣習や「しきたり」などにも縛られず、葬儀の内容を比較的自由に決められます。

▲ 周りの理解を得られない可能性があります

お別れの場は葬儀の費用を負担する家族だけのものと考えてしまうのはトラブルとなる場合があります。悲しみは家族だけではありません。
故人は家族が思っている以上に、沢山の方とお付き合いがあったり、お世話になっていたりします。そういった方々へ訃報の連絡を入れず、参列をお断りする形となってしまいますので、後々「なぜ知らせてくれなかったの!」と嫌味を言われたり、悲しみや辛い気持ちを抱えてしまう方もいるかもしれません。

▲ 御香典が集まりません

『家族葬』は葬儀の総額は抑えられますが、参列者が少ないので「御香典」はほとんど集まりません。つまり家族だけで負担しなければならず、実費は増えることがあります。

直葬

『直葬(ちょくそう)』は通夜や告別式などの会場を使用した儀式を行わず、火葬するだけの葬儀を指します。火葬前に「花入れ」や「焼香」など少しの時間お別れの時間が取れますが、参列者を収容するスペースがありませんので、10名以下で行われることが多いです。

〇 葬儀費用を抑えられます

祭壇や参列者へのおもてなしなど、多くの部分が不要となりますので、費用負担は大幅に抑えられます。

〇 時間的なコストも減ります

儀式や参列者への応対などを省略しますので、事前の打ち合わせから当日の火葬の時間まで、遺族が葬儀の為に使う時間的コストも抑えることができます。

▲ 「儀式を省略している」という認識が必要です

葬儀は様々な宗教や信仰の元に行われますが、本来はどれも残された人達の悲しみを和らげることを目的として生まれています。つまり葬儀をしないということは何か信仰のある方にとって、悲しみや後悔の念が残る可能性があります。
また、寺院などの宗教施設に埋葬するのであれば、儀式を省くことによって納骨を断られてしまうケースもあります。トラブルを避けるため、事前に近しい親族や、菩提寺などへは必ず相談しましょう。

社葬・団体葬

会社の役員や団体の幹部の方が亡くなった場合、会社の規定で葬儀費用を家族ではなく会社で負担する葬儀を指します。葬儀の規模としては大きくなることが多いですが、小規模で行うこともあります。また、親族のみで葬儀(密葬)を行い、後日、社員や取引先も参列できるように『社葬』として偲ぶ会やお別れ会などを執り行うケースもあります。

〇 会社の福利厚生として経費計上できます

葬儀費用(一部を除く)は会社や団体が負担しますので、遺族の負担は少なくなります。葬儀の打ち合わせなどを、会社に任せることもできますので、費用だけでなく労力も軽減できます。会社としては「福利厚生費」として経費計上できますので税務上有利になることもあります。

〇 企業のイメージアップとなります

社葬は故人の業績を紹介したり、後継者をお披露目する場となります。また、故人が培った人脈や縁を切らさぬよう、同様にお付き合いいただける様お願いする場ともなります。葬儀の中では親切な案内係、スムーズな受付など多くの事に気を配る必要がありますが、しっかりと対応することにより企業のイメージアップとなるでしょう。

▲ 遺族が故人と向き合う時間が少なくなることも

多くの方へお知らせしますので、式当日はもちろんですが、臨終から準備の期間も、問い合わせや弔問があるでしょう。会社や葬儀社へ窓口を設置するなどの対応が必要となります。それでも遺族は、自宅へ直接問い合わせがあったり、来ていただいた方へ挨拶することとなります。悲しみの中、遺族はその対応に追われてしまう可能性があります。

▲ 葬儀の時間が長くなります

通常の葬儀儀礼に加え、弔辞や挨拶の時間が必要となります。また、大勢の方がお越しになりますので、焼香も長時間となるでしょう。待合室や冷暖房設備、式の状況が分かる様なモニターや音響の設置など、参列者への配慮が必要となります。

大まかに上記の4つの形に分かれますが、それぞれメリット・デメリットがあることを知っておかなければトラブルになる事もあります。
近年、予算面や関係者が少ないという理由から、葬儀は小規模化してきています。故人を失った悲しみはご家族が一番大きいのは当然ですが、親戚をはじめ会社や地域の方、友人など多くの方にも喪失感はあります。そういった方へも配慮し、いろいろな角度から検討し決定していく必要がります。

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